オフィス探しでは面積の決め方の基本には、つぎの２つの方式があります。

ケース1 : 積算方式（従業員＋追加ペース）
積算方式は、端的に言うとはじめに「面積あり」です。この場合、

■ステップ1:基本面積を算出
　◎営業やサービス業務など社内業務の少ない部門:
　　６.６m²（２坪）×人員＝Ａ
　◎経理・総務などデスクワークが主の部門:
　　９.９m²（３坪）×人員＝Ｂ

■ステップ２:基本面積に要件ごとに追加
受付＋会議室＋役員室＋サーバー室＋倉庫など＝Ｃ

■ステップ３:人員増減の可能性を考慮

■ステップ４:必要面積を確定
　Ａ＋Ｂ＋Ｃ＋α（人員増加の予定＆可能性）＝必要面積

要件の見落としによる失敗例
●派遣スタッフの増員時期があることを考慮に入れていなかったため、移転して1年も経たないうちに執務スペースが足りなくなってしまった。
●エンジニアが開発にあたって使用する検査機器などの使用スペースを十分確保していなかったため作業効率が下がってしまった。

ケース２ : 原価方式（従業員一人当たりの生産性からの面積を算出）
原価方式は、はじめに「予算あり」です。
従って、まず一人当たりの生産性を算出。そのうえで一人当たりのオフィス賃料の予算を算出しオフィス探しをします。

例:役員を含む社員一人当たりのオフィス予算が管理費込みで月額９万円の場合、

■ステップ１:基準面積の確認
　◎外回り社員の多い会社の場合、基準面積は一人１２m²（３.６坪）・・・・Ａ
　◎デスクワーク社員の多い会社の場合、基準面積は一人１５m²（４.５坪）・・・・Ｂ

■ステップ２:対象物件の絞り込み
　◎Ａの場合／９万円÷３.６坪＝２５０００円
　　よって、坪当たり２５０００円（共益費込み）以下の物件が対象。
　◎Ｂの場合／９万円÷４.５坪＝２００００円
　　よって、坪当たり２００００円（共益費込み）以下の物件が対象。

■ステップ３:必要面積の算出
基準面積×役員を含む人員＋α（人員増加の予定）＝必要面積

チェック漏れによる失敗例
●必要面積は満たしているが柱の位置が悪く、必要な数の机を配置できない。
●契約面積の10％が共用面積で必要面積を満たしていなかった。

まとめ : 適切な面積の物件を選ぶためのポイント。

人数と要件にあたった必要面積を出す。
物件ごとに共用面積やレイアウトが異なるため、検索する際は一定の幅を持たせる。

日本企業の一人当たりのオフィス面積平均値

契約面積 ÷ 在席人数 ＝ 一人当たりのオフィス面積(14.28m²/人)